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日本の領土を後世に残せるのか? ブログトップ
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北朝鮮の潜水艦からSLBMとみられる弾道ミサイルを発射日本の防空識別圏内に着弾! [日本の領土を後世に残せるのか?]

20160825-1.jpg24日、北朝鮮東部の日本海で北朝鮮の潜水艦の中で最も大きい1,800トンロミオ級と思われる潜水艦からSLBMとみられる弾道ミサイル1発を発射し約500キロ離れた日本の防空識別圏内の80キロ地点の日本海に落下しました。

20160825-2.jpg北朝鮮がSLBMを発射したと見られる1,800トンロミオ級は写真のもので北朝鮮の潜水艦の中で最も大きい潜水艦と言われいます。

ご覧の潜水艦の上部船橋部後方には弾道ミサイルSLBMを発射する為の発射口が3つある事が分かり、ここから発射されたものと思われます。

北朝鮮の潜水艦の中で最も大きい潜水艦1,800トンロミオ級はどの程度かと申しますと、日本のそうりゅう型潜水艦は4,200トンですからその半分程度の大きさで、しかも長時間潜水している事は出来ないと思われます。

20160825-4.jpgご覧のものが日本のそうりゅう型潜水艦で世界最高級レベルの静粛性でこれを察知する事は他の潜水艦では不可能か察知する前に攻撃出来る性能があります。

当然弾道ミサイルSLBMも発射出来る性能はありますが、日本の憲法の関係で攻撃用の兵器は持てないのでこうした装備は無いのが実情です。

こうした日本の実情を知っての北朝鮮のパフォーマンスに過ぎませんが、日本が憲法を改正して攻撃型の装備を持てる様になると北朝鮮や支那はおとなしくなると思われます。

20160825-3.jpg潜水艦には潜水艦で対応するのが最もよく、日本の潜水艦は性能が良いので北朝鮮の潜水艦はすぐに発見されますし、空と艦船との連携もありますでその気になれば簡単に沈められると思います。

写真は空中から投棄した爆雷が爆発した水しぶきです。

北朝鮮のこうした恫喝外交は続くと思いますが、先日のニュースでは北朝鮮の幹部が脱北した事例を見ますと政権の崩壊が近いのかも知れませんが、こうした国を支援するものが居る事も事実です。


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戦後71年を迎えた終戦記念日の靖国神社!尖閣諸島接続水域に支那船団待機 [日本の領土を後世に残せるのか?]

20160815-1.jpg今年は混雑を予想し早朝の6時台に参拝させていただきましたが、ご覧の様に参拝者が少なく余り時間がかからずに参拝を済ます事が出来ますのでこの頃に私は行く様にしています。

この日は例年以上に制服姿で恐らく個人の意思でさんぱいされていると思われる自衛官の姿が目立ちました。

こうした状況からも自衛官の皆さんが緊迫した世界情勢を感じられているのかも知れません

今年は、先日入閣された稲田朋美防衛相の参拝するか注目されましたが13~16日にアフリカのジブチに出張、15日にソマリア沖アデン湾での海賊対策に当たる自衛隊の活動拠点を視察する事を理由に参拝されない様です。

この背景には尖閣諸島周辺の200海里の排他的経済水域(EEZ)の内側で尖閣諸島から24海里から12海里の間の接続水域に公船や漁船に扮した支那船団が約300隻余りが待機しており、稲田朋美防衛相の靖国参拝を口実に12海里内の領海に侵入したり上陸する可能性があるので政府は参拝させない方針の様です。

20160807-1.jpgこれは尖閣諸島左側が魚釣島、右側が南小島と北小島で撮影した船の位置が領海ぎりぎりの12海里付近ですからこの外側が接続水域で15日公船や漁船に扮した支那船団が約300隻余りがこの周辺で待機している様です。

何はともあり、今年も英霊の皆様に感謝をお祈りして参りました。


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チャイナ船が尖閣諸島領海内に侵入!5日公船2隻と漁船6隻6日230隻が接続水域に! [日本の領土を後世に残せるのか?]

20160807-1.jpg尖閣諸島魚釣島(左側)北小島と南小島(右側)の領海内に5日支那(China)公船2隻と漁船6隻が尖閣周辺の領海に侵入しました。

これに対して杉山晋輔外務事務次官が中国の程永華駐日大使を外務省に呼んで抗議しましたが、その翌日の6日には尖閣諸島の接続水域に支那海警局の公船7隻が現れ、うち3隻には機関砲のような武器が装備されていました。

更に約230隻の中国漁船が尖閣諸島の接続水域に入り込んで居ます。

7日には支那公船7隻が我が国尖閣諸島周辺の接続水域から出域しない中、新たに2隻が接続水域に入り込み本日午前10時頃,そのうちの2隻が領海に侵入したことが確認されました。

午前9時頃支那公船2隻が新たに接続水域に入域し、同日午前10時頃その2隻が領海に侵入しました。

これに対する日本側の対応は、杉山晋輔外務事務次官が程永華(てい・えいか)駐日中国大使に対し「中国公船による我が国尖閣諸島周辺の領海への侵入は我が国主権の侵害であり、断固として認められない」また、「一連の中国側の行動は現場の緊張を著しく高める一方的なエスカレーションであり決して受け入れられない」として強く抗議しました。

また,これに先立ち,午前8時29分頃,金杉憲治アジア大洋州局長から郭燕(かく・えん)在京中国大使館公使に対し,現場の緊張を高める中国側の行動に抗議を行い,公船が接続水域から立ち去るよう強く求めました。中国側の行動に抗議を行い、公船が接続水域から立ち去るよう強く求めていまうす。

しかし、支那側は無視するかの様な態度を取り続けています。

何故今この様な緊張を著しく高める一方的な行為をするのでしょうか、更に、東シナ海で一方的に設置したガス田には船舶用のレーダーが新たに取り付けられました。

こうした動きの背景には、7月12日オランダ・ハーグの国際的な仲裁裁判所は、支那が「歴史的権利」として主張しているご覧の地図の赤い線で示された「九段線」について国際法上の根拠は認められないとの裁定を出した為に東シナ海へターゲットを向けた可能性があります。

更に、平成28年8月3日に発足した第3次安倍第2次改造内閣後の日本の反応や出方を読む為に敢えてやって居る様に思われます。

つまり、稲田朋美防衛大臣の誕生で女性の大臣が支那のこうした行動に対して毅然たる対応が取れるのか、前中谷防衛大臣の様な事なかれ主義の対応で付け入る隙を作ってくれるかも知れないので揺さぶりをかけようとしています。

具体的は、6月15日に支那海軍の情報収集艦による領海侵入に対し、中谷防衛相は「抗議」ではなく、「懸念」を伝達するにとどめてしまった事と、軍事的な選択肢として自衛隊への「海上警備行動」の発令も想定される事態だったが、これも見送ってしまった事がこうした背景にあると考えられます。

その理由は、国際的に認められる「無害通航」に該当する可能性があるからと言う事なかれ主義の対応を取ってしまった結果、無害通航を盾に同様の事態を再び許せば、今後も中国軍艦が日本領海を平然と通過することを常態化させる恐れがあったのです。

こうした事なかれ主義の外交が結果的に紛争へと発展させる要素になり得るのです。

確かに国際法上、領海内では他国の軍艦であっても、平和や秩序、安全を害さない限り、自由に航行できる無害通航が認められていますが、情報収集艦による領海侵入は明らかに次元が違っているのです。

つまり、情報収集艦は電波情報の収集が任務で、この時の領海侵入は沖縄周辺海域で実施中の日米印海上共同訓練「マラバール」に参加していたインド海軍艦を追尾する形で行われており軍事的情報収集を行って居たのです。

この時の中谷防衛相の判断は、日本領海で情報収集という軍事的行為を事実上許してしまい、これが前例となり付け入る隙を作ってしまったのです。

更に、GHQから押付けられた日本の憲法では自国を守る事すら認められませんから、どんなに領海侵犯されようが何も出来ない事を分かっていますから平然とこうした事が行えるのです。

20160807-2.jpgそもそも自衛隊は攻撃用の兵器や装備は持って居ませんから本気で攻めて来る敵に対して先手を打って攻撃する事が出来ません。

そして自分達を攻撃から守る為の行動も内閣総理大臣の命令が無ければ何もできません。

こうした決定が遅れれば遅れる程犠牲者を増やしてしまう結果になり得るのです。

最近の世界情勢では国家間で戦争をやる可能性は極めて低いのですが、移民と言う武器で国家そのものを解体する戦略が主流になりつっあります。

これまでの国は同一民族で国家が形成され来ましたが、最近では人種や宗教も文化も違う移民を送り込んでしまう事でその国の中で人種差別や宗教上の争いを起こさせ文化の違い等から国家を分裂してしまう戦略が取られています。

かつての様な国家間の戦争は減りますが治安の悪化やテロ事件の多発と言う形で元々住んでいた住民が安全な場所へ引っ越してしまうとそこへ移民が住み着き元々住んでいた住民のエリアを侵食して行きます。

移民が増えると相対的に賃金が下落して貧富の格差が拡大しこれも治安の悪化に繋がりますし、富裕層と貧困層と言う分裂を作り出してしまい一つの国家だったものが富裕層と貧困層に分裂してしまいます。

更に、支那の領土拡大志向の根本には「中華民族の偉大なる復興」という大義名分が掲げられ拡大し続ける事で国民を納得させる政治を行って居る為に、世界的な紛争の火種となって来て居ます。


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尖閣諸島接続水域にロシア軍艦3隻が侵入!続いて中国軍艦も接続水域へ侵入! [日本の領土を後世に残せるのか?]

20160612-1.jpg6月8日から9日にかけて、尖閣諸島接続水域のご覧の写真左側が大正島、右奥に見えるのが久場島でこの島間80キロの間にロシア軍艦3隻が侵入し、続いて中国軍艦1隻も同じ接続水域に入りしましたが通過はせず引き返しました(撮影:大瀬康介)。

領海は陸地の先端から約22キロですから、大正島から22キロ、久場島から22キロの中間部の36キロ部分を通ったと見られ領海には入っていない為報道で接続水域と言う表現で報じられています。

20160612-2.jpg午後9時50分ごろ海上自衛隊のミサイル護衛艦「はたかぜ」が久場島の北側航行するロシア海軍の駆逐艦や補給艦合計3隻を確認し、午後10時ごろから9日午前3時にました(写真は同型のミサイル護衛艦「しまかぜ」撮影:大瀬康介)。

ロシア軍艦が通過したのは6月8日午後10時ごろから9日午前3時大正島と久場島の間の接続水域をゆっくり通過しました。

ロシア軍艦が南に抜けた午前0時50分ごろには、中国海軍のフリゲート艦1隻が同じ久場島と大正島の北側に現れ、横断はせず3時10分に引き返したそうです。

こうした事実を考えますと尖閣諸島周辺では軍事的緊張が常にある事がわかりますし、早い段階で動きを補足出来る日本の防衛力がロシアやチャイナから恐れられて居る事をある程度物語るものではないでしょうか。


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国の防衛予算案は5兆541億円!予算案構成から読取れる我が国を取巻く危険な状況! [日本の領土を後世に残せるのか?]

20160223-2.jpg公益財団法人隊友会の発行する「隊友」によると国の平成28年度予算案の防衛予算案は初めて5兆円を超えて5兆541億円に達する見込みです。

増加率は前年度比1.5%増と南西地域の防衛力強化に主眼が置かれて居る事が伺われます。

昨年は北朝鮮の核実験や事実上の弾道ミサイル発射実験が行われた事も影響して居ます。

それは弾道ミサイル攻撃への対応関連経費が2,193億円の予算が取られ北朝鮮の暴走に備えて居る事が分かります。

ひときわ目を引くのが、宇宙空間における対応関連経費で、予算額は264億円で通信衛星の利用で145円かかる事が分かります。

やはり衛星で監視すると共にイージスシステムを搭載した護衛艦等との連携が重要な事が伺われます。

主なものは、イージスシステムを搭載した護衛艦の建造費は1隻1,734億円、、潜水艦の建造費は1隻636億円、哨戒ヘリコプターは17機で1026億円と海上での機動力を強化している事がわかります。

つまり、北朝鮮や支那の脅威に晒されておりより緊密な日米の連携が求められそうです。


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日本政府!中国軍艦が尖閣の領海に入った時点で海上警備行動を発令! [日本の領土を後世に残せるのか?]

20160114-1.jpg[カメラ]12日菅官房長官は記者会見で、沖縄県・尖閣諸島周辺の領海に支那軍艦が侵入した場合、海上警備行動を発令して自衛隊の艦船を派遣する可能性があると述べました。

この背景には、昨年11月12日、支那海軍の情報収集艦が、尖閣諸島(沖縄県石垣市)に近い公海上を東西方向に行ったり来たりするような航行を1日余り続けたことを、海上自衛隊の哨戒機などが確認した事があり。

更に、昨年末の12月22日、沖縄県・尖閣諸島周辺の領海外側にある接続水域を航行中の中国海警局の船1隻に機関砲のようなものが搭載されているのを海上保安庁が初めて確認し、エスカレートを放置出来なくなった様です。

これは既に想定済みで昨年5月に、外国軍艦が安全を害しない限り他国の領海を通過できると定めた国際法上の「無害通航」に該当しない場合、海上警備行動を発令して海自を派遣し、退去要求する方針を閣議決定しています。

中国公船の領海侵入が後を絶たない現状は国際法上の「無害通航」に該当せず、海上警備行動の発令対象になり得ることを支那側明確に示しました。

今後は、支那軍艦が尖閣の領海に入った時点で海上警備行動を発令するが、これに対し中国が尖閣諸島に関する日本の領有権を認めることにつながるため無害通航を主張することはないと見られます。

20160114-2.jpg[カメラ]実際には海上だけでなく海底にも海上自衛隊の潜水艦が潜んで支那軍艦や潜水艦の動きは常に把握して居る様です。

しかし、我が国の領土領海を守る為にはきちんと反論出来る体制が必要ですし、捏造された歴史問題を日本国内でばら撒き拡散させる対日工作や間接侵略が横行しています。

こうした捏造に惑わされない為には歴史を正しく教育する必要もございますし、捏造された歴史問題の罠に嵌らない為にネット等で情報を共有する事も必要です。

歴史問題の捏造は反日左翼の人達が行うセミナーのチラシ等に後援が支那大使館と書かれて居る事が多いのでこうした事が書かれて居たら対日工作を疑いましょう。

先日も事実なのでお知らせしますが、観光都市委員会で共産党の新人の村本ひろや委員が、墨田区は韓国の西大門区と友好都市でそこには旧日本軍が独立運動家らを収監した西大門刑務所歴史館が保存されている事を述べました。

更に、先月末の日韓外相会談後の安倍総理の記者会見で総理が慰安婦問題を認めて居ると言う自虐的歴史観を長々と述べ、委員長もこれを制止しませんでした。

これが墨田区の観光対策とどう関係するのか理解に苦しみますが、反日プロパガンダはこうした形で入って来る事を物語るものです。

一体この方は何処の国の国民なのか、何処の区の議員なのでしょうか。


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捏造慰安婦問題!日韓外相会談で韓国は10億円を要求!恫喝国家に屈し続けるのか? [日本の領土を後世に残せるのか?]

20151227-1.jpg[カメラ]日本の外交は何故韓国に屈し続けたのか、図は1999年(平成11年)に発効した日韓漁業協定では、赤線の中間線に対して対照になるべきものではないでしうょうか。

しかし、実際の暫定水域は日本側に大きく広がり、しかも韓国の漁船の乱獲で魚介類は減少する一方で、日本の漁船は殆ど漁をさせてもらえません。

この様な過去が再び繰り返され良いのでしょうか。

今度は、朝日新聞の捏造記事が発端の慰安婦問題が今回の日韓外相会談で韓国は10億円を要求しそれを支払ってしまいそうな動きです。

日本の政治も官僚も狂っているとしか言えませんし、こんな事に我々の税金が使われるとは信じられません。

やはり古くから言われて居た韓国は相手にしない、関わらないのが一番です。

今回の会談も米国の圧力があった様です。


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お正月飾りは純国産品を!正月は歳神様!農耕の神様をお迎えする行事です! [日本の領土を後世に残せるのか?]

20151223-1.jpg[カメラ]クリスマスが終わると今度はお正月飾りを用意する時期になりました。

昔の人は祖先の霊が田の神や山の神になり、正月には年神となって、子孫の繁栄を見守ってくれるのだと考えていました。

そこで、たくさんの幸せを授かるために、年神様をお迎えしてお祝いする為にお正月飾りがございます。

20151223-2.jpg[カメラ]産地をきちんと表示した純国産のお飾りを買いましょう。

お正月飾りも最近ではスーパー等で売られる事が多くなり買われる方も多い様ですが、先ず産地を注意して買う必要がございます。

大部分は支那製ですから、年神様をお迎えしてお祝いする行事なのにお飾りが支那製では年神様から見れば偽物ですから「縁なき衆生は度し難し」と見て通り過ぎてしまいます。

そもそも「しめ飾り」は、家の中が年神様を迎えるために清められた場所であることを示しすものですから最も重要なものと言えるのではないでしょうか。

その清浄が最も求められる「しめ飾り」が、支那で作られて居たマクドナルドのチキンナゲットの様に床に落ちたものをラインに戻したり、足蹴りして運ばれる様な管理体制で作られて居る恐れもあります。

安からではこうした縁起物は買ってはなりませんし、「縁起」とは良いことや悪いことの起こるきざし等の前兆の意味しますから、粗末に扱う事はマイナスの気を集めてしまう事に繋がります。

「しめ飾り」や「しめ縄」は清浄な場所を示すものですし、それらの素材もその土地のものを使うべきだと思います。

祖先の霊が田の神や山の神になりとある様に田の神や山の神ですからその土地のもの、つまり国産品を使うべきです。

お飾りは繁栄と長寿の瑞祥、つまりめでたいことが起こるという前兆、吉兆を象徴するものですからこれも純国産品の材料と国内で作られたものを使うべきたと思います。

安物のお飾りが売られる背景には、日本の国体を崩す意図を持って、こうした信仰や文化的風習が意味の無いものかの様にすり替えが行われ、これが間接侵略として行われて居る可能性も感じられます。

それは、日本マクドナルド多額の赤字を出し日本での規模を縮小せざるを得なくなった様に、お正月飾りも支那での杜撰な製造工程が暴露され、神道離れを起こさせようと画策している恐れも危惧されるのではないでしょうか。


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沖縄で進む支那の間接侵略と偏向報道やマインドコントロールする反日新聞社の存在! [日本の領土を後世に残せるのか?]

20151205-1.jpg[カメラ]2015年9月20日発行の季刊「現代公論」によれば沖縄タイムズと琉球新報が意図的に事実を捻じ曲げた偏向報道を繰返しながら意図的に民意をマインドコントロールして来た事が暴露されています。

ジャーナリスと我那覇真子さんの記事では、昨年11月に行われた沖縄県知事選挙に沖縄タイムズと琉球新報が意図的に関与して偏向、捏造、嘘報道を行い革新左翼陣営を勝利させた事が書かれています。

沖縄は米軍基地が多く米国もここを拠点にするのはシーレーン(海上輸送路)と呼ばれる資源や生産物を輸送する貿易や経済の要衝であり即ち軍事的要衝であるかららです。

対日工作としては、沖縄人達の意識を操作して、沖縄は歴史的に日本の領土ではないという嘘の歴史観を植え付け琉球王国として独立させてしまえばその後は事実上支那が支配し、不沈空母として利用しようと言う工作です。

その為には民意を支配する為には先ず新聞社を支配する為に工作員を送り込み記者を洗脳しマインドコントロールして、反日的な記事を書かせたり、基地の負担が押し付けられて居るかの様なプロパガンダが行われて来ました。

これこそが間接侵略と言われるもので知らず知らずの内に侵略が進み最初はプロパガンダを目的にマスコミが狙われ、その次は政治家が狙われます。

日本の選挙制度では形式上でも帰化した形にすれば外国人でも地方自治体や国会議員になれてしまい、国や地方自治体の情報は取り放題になったり政治を都合の良い方向にコントロールしようとしてしまいます。

この事は民主党系の国会議員の名前を見れば直ぐに分かりますし、こうした議員の選挙の時には在日外国人の人達が運動員と言う事も珍しくありません。

沖縄が危険なのは、地方自治体である沖縄に大量の移民を送り込み帰化させてしまうと当然選挙権や被選挙権が生まれますから議員を出せてしまい議席の過半数を取ってしまえば場合によっては独立と言う事もあり得るかも知れません。

しかし、独立したとしてもその後どうなるのかと言うと、多くの島が多い沖縄が海上の警備や防衛をする事は莫大なお金がかかりますからその経済力では無理な事は言うまでもありません。

独立すればその翌日には支那の軍隊が上陸して来ても不思議ではありません。

これは東チモールの様な独立後の混乱で内戦状態になったり、東トルキスタン(ウイグル)における支那共産党によるウイグル人迫害を見ればその恐ろしさは分かると思います。

つまり沖縄が独立すれば支那の軍隊が上陸して来てこれを排除する為に再び戦場になるか、ウイグルの様に大量の支那人がやって来て元々住んで居た人の家や土地を暴力的に奪ったり殺されたりしてしまいます。

支那は憲法の上に共産党があるので事実上共産党独裁で共産党員には全く逆らえませんし、共産党に対して抗議や訴訟を起こしても全て却下されるどころか突然逮捕され強制労働させられたり殺されてしまいます。

こうした本当の事は沖縄タイムズと琉球新報は報道しませんし、その反対に地理的な問題を基地問題にすり替えて報道しを日本を悪者として報道する事実を捻じ曲げた偏向報道を繰返しながらマインドコントロールしようとして居ます。

マインドコントロールから自分や沖縄を守るにはこうした新聞は読まない事、相手にしない事が重要でこんな新聞社に広告を出す様な企業は反日企業としてマークしてその製品やサービスを利用しない、買わない事ではないでしょうか。


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東アジアの戦略環境と日本!武貞秀士拓殖大学大学院特任教授の講演から [日本の領土を後世に残せるのか?]

20151114-1.jpg[カメラ]14日茗溪会館で平成27年拓殖大学学友会首長・議員有志の集いが開催され、全国から多くの首長・議員有志が集合し最近の東アジア情勢について勉強会が行われました。

武貞秀士拓殖大学大学院特任教授の「東アジアの戦略環境と日本」題された講演では、東アジアで4つの軍事衝突の可能性が指摘されました。

1、朝鮮半島で北朝鮮と韓国の間で軍事衝突が起こる危険性。

2、北朝鮮による統一戦争の危険性では、北朝鮮の大陸間弾道弾の技術が飛躍的に進歩しており何時でも韓国の主要軍事施設を攻撃出来る。

3、支那「漁民」の尖閣上陸。

4、南支那海で米中軍事衝突。

以上の4つの危険性を指摘して居ました。

北朝鮮と韓国の間で軍事衝突の可能性は最近の韓国経済の衰退を背景に起こる可能性や米軍の韓国からの撤退の背景には北朝鮮の大陸間弾道弾の技術が飛躍的に進歩しており、韓国内の軍事施設がミサイル攻撃される危険回避の様です。

これに補足すれば現在ではミサイル迎撃システムが進んで居るが、韓国内の軍事施設は近過ぎて迎撃が間に合わない危険性があるのかも知れません。

北朝鮮の大陸間弾道弾の技術が飛躍的に進歩しており米国本土を射程にしたとしても、米軍はミサイル迎撃システムが強化されている事やそうした動きを察知した途端専制攻撃を仕掛ける事が予想されます。

支那「漁民」の尖閣上陸については、可能性はあると思いますが直ぐに排除される事が予想されますし、支那との軍事衝突となれば日米の軍事連携が強く装備も優れて居るので衝突するば支那は壊滅的な打撃を受ける可能性があります。

それは、先月行われた自衛隊の観艦式から日本の海上防衛力は非常に優れており、兵器の数では支那が勝るものの、探知力では米軍や海上・航空自衛隊の方が早く探知していますので先に攻撃されてしまいます。

南支那海で米中軍事衝突では、いずれ発生する危険性は大きく本格的な衝突なれば軍事技術や攻撃力では圧倒的に米軍が有利でこの海域の支那軍の艦船や潜水艦は沈められてしまいます。

更に、岩礁を埋め立て基地を建設し不沈空母を作ったとしても、ミサイルや爆弾、艦砲射撃でそこは逃げ場の無い地獄と化す事は明らかです。

また、世界の独裁国家が崩壊する中で北朝鮮が崩壊しない理由は支那との貿易が減って居ない事や韓国との貿易が倍増して居る事が挙げあられます。

裏を返すと北朝鮮を支那が利用し韓国は北朝鮮との軍事衝突を回避する為に貿易を倍増してご機嫌を取って居る事が北朝鮮が崩壊しない理由の様です。

東アジア最も危ないのが韓国で、米韓同盟維持で支那韓協力推進すると言う矛盾が、米と支那双方のご機嫌を取らざるを得ず結果的に韓国は衰退し100年後には韓国は消滅して居る可能性が高いのではないでしょうか。


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